日経ビジネス（JICA PR）にてウクライナ非常事態庁（SESU）がカンボジア地雷対策センター（CMAC）に赴き、地雷探知機ALISの使い方を弊社代表、佐藤 源之と現地のインストラクターから学びました（２０２３年９月）。その３週間後、X（旧ツイッター）では、８６１０個の地雷処理が出来たことが書かれました。記事はこちらからご覧ください。生活できる土地に戻すための地雷除去に役立てるよう願っています。
2024/5/24 ALISysを含む日本企業がウクライナの首都キーウ訪問 地雷対策など議論
日本政府が首都キーウへの渡航制限を一部緩和したことを受け、弊社を含む日本企業4社が5月22日からキーウを訪れ、ウクライナ側の関係機関と今後について協議を行いました。 NHK国際ニュース（日本語版）はこちらからご覧いただけます。
ウクライナ緊急事態庁(SESU)FaceBook
ウクライナ緊急事態庁のフェイスブックにも協議についての記事がございます。
2024/5/15 NHK国際ニュース ウクライナへの渡航制限 一部緩和
ウクライナへの渡航制限が 一部緩和され、ウクライナの復興支援に携わる団体や企業が首都キーウを訪れることとなりました。こちらからお読みいただけます。
2024/3/4「ウクライナ」復興の足かせは「ロシア」による地雷】「地雷探知技術」持つ仙台市のベンチャー企業ALISysに期待
ウクライナの復興のために欠かせない地雷除去。現地の状況、地雷除去の訓練についてわかりやすくご紹介いただきました。地雷除去以外の地下探査技術を用いての遺跡調査や東日本大震災後のご遺体や遺品の調査についても広く取り扱われました。こちらからご覧いただけます。
